数冊積読状態なのにまた買ってきてしまいました・・・
今日は経済関係の本について書いていきます。
リーマンショックをまだよく知らない人で、勉強したい人は是非読んでみてはいかがでしょうか。
１ この本について
この本はアメリカで金融業を起業した神谷氏と慶応大学准教授の小幡氏の対談を書籍にまとめたものです。
タイトルでは「世界経済」を謳っていますが、個人的にはアメリカと日本というところをやはりメインに据えているという印象ですね。
・サブプライムローン問題、リーマンショックで世界がどのような影響を受けたか
・今後世界がどのようになっていくか
・行政や企業はどのような対応をとっていくべきか
といった点に注目してそれぞれの立場、つまり銀行マン（以後バンカーと表記）と学者の視点から対談されています。
また時間が経った少々古い本になっているんですが・・・
まぁ土台をつくるという意味で。
勉強していきます。
本自体は専門用語も少し出てきますが、ちゃんと注釈が付いていますし、
対談形式なのであまり堅さを感じさせない文章で読みやすいです。
２ ピックアップ
私が印象に残っているのは２点です。
・バンカーのあり方
・役員報酬
以上について語られた箇所ですね。
「バンカーのあり方」
厳密な引用はしませんが本の内容を簡単に思い返すと
バブルが弾けた後、バンカーは地道に融資の仕事をかき集めて経済復興に寄与した
↓
今は株取引などでガツガツ稼ぐ手法が主体になりつつある
↓
次第に銀行から純粋な意味でのバンカーがいなくなる
↓
サブプライム・リーマンショックが起きる
↓
バブル期と似たような復興策を図る
↓
だが、本来のバンカーはほとんどいないので金融業が盛り返せない
↓
さあどうする？
という感じです（間違ってたらコメントを是非お願いいたします）。
アメリカに関しては州内という制限を撤廃したことから余計に巨大化（＝本来のバンカーから遠ざかる）が進んだようです。
これについては日本では、超銀行的な取り組みとして元バンカーが融資業についての講習をされているそうです。
垣根を超えた交流がさらなるサービスの質の向上につながるといいですね。
「役員報酬」
多分みなさんもご存知の話題かと思います。
恐慌状態に陥ったため経営が傾き、政府から支援を受けている大手銀行がアメリカでいくつかあります。
それでもその銀行のトップらは非常に高額の報酬を得ています。
この点は本当に解せない。
特に、政府で活動していて、「州内だけしか銀行を作ってはいけない」という制限を撤廃した法律の制定に直接関わっていた人がシティーグループの幹部になり高い報酬を貰っているという点。
これは銀行の巨大化を招いた張本人であり、シティーグループは数千億ドルもの損失を被っていながら報酬を貰っているわけです。信じられませんね。
そもそも政府の資金が投入されたわけですがその使い道はよくわかってないそうです。
つまり、金銭面での支援など何の意味もなかった。
３ 私の感想
金銭支援でなく金融業を支援する方法なんてあるのでしょうか。
公的金利をどうのこうのという話はだいぶ昔の話題だったと思うのであまり現実的でないですよね。
というよりも何が言いたいかというと
「金稼ぎがしか頭にない人間ばかりがトップになっている」ことかなと。
・公的資金を投入したところでろくに使い道も把握できてない。
・株主あっての企業なのに会社に大損させておきながら自分は高額報酬を受け取っている
・しかもそういう人達は現代式の利益の上げ方しか知らないので本来の銀行業もできない
金融業界のモラルの低下というかなんといいますか・・・
ともあれ、本書で書かれているように、金融業のデパートは成立しないと思います。
個人的には総合デパートより「この商品はあのお店、でもあの商品はこっちのお店で買います」というように、使い分けというか、お店ごとの個性が活きる部分があると思うんです。
業務ごとに分割して、機動性の高い企業に一度戻ってみた方がいいのではないでしょうか。
株主本位、顧客本位の企業に変わってほしいです。
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